健全な学校運営

情報公開・学校評価

質の高い職業教育を実践するため、
学校に関する諸情報を公開します。公表資料◆I

本校は、昭和28年に業界団体である東京都柔道接骨師会(現;東京都柔道整復師会)が、後進の育成を目的に設立した学校であったこともあり、常に業界のニーズを意識して柔道整復師を養成してきました。近年、柔道整復師の職域が拡大する中、更に多くの関連分野からのご意見やご要望などを反映して、質の高い職業教育を実践することを目的に、学校に関する諸情報を公開致します。これにより、一層質の高い高等教育の実践と、健全な学校運営を目指します。

東京柔道整復専門学校
3つのポリシー

◆ディプロマ・ポリシー(卒業認定方針)
公表資料◆E

本校は、建学の精神に則り、「必要な知識及び技能を修得せしめることによって、優秀なる柔道整復師を養成すること」を目的としており、教育理念「知・情・意」に基づき、卒業までに身に付ける資質・能力と卒業認定の基準を示す。卒業認定は所定の単位修得、実習・技能評価および学内基準による総合評価を満たした者に卒業を認定する。

知(専門知識・判断力・臨床技能の統合)
1.柔道整復師に必要な知識(基礎医学および臨床知識など)を体系的に理解し、根拠に基づく技術を安全かつ適切に実施できる基本的な臨床実践能力を有している。
情(人間性・倫理観・対人能力・社会性)
2.多様性を尊重し、礼儀・礼節を備え、敬意と思いやりの心をもって他者(患者・同僚・地域の方など含めた考え方)に接することができる。
3.患者の背景(心理・立場・環境・状態)に配慮したコミュニケーションができる。
4.チーム医療において、相手の意見を尊重し、自分の考えを論理的に分かりやすく伝え、建設的なコミュニケーションができる。

意(主体性・使命感・探究と成長・職業倫理)
5.柔道整復師としての使命を自覚し、多領域(地域・福祉・スポーツ分野など)における医療・健康支援に主体的に取り組み、社会に貢献することができる。
6.常に進歩する医療と変化する社会情勢に対して興味・関心を持ち、生涯に渡り研鑽を積む習慣を備えている。
7.専門職としての職業倫理と法令を遵守する精神を徹底し、誠実かつ責任ある行動を通して社会の信頼に応えることができる。

◆カリキュラム・ポリシー
(教育課程編成・実施方針)

1. 一般教養科目を通じ、多様な価値観に触れる機会を提供する。また、柔道を通じて礼儀・礼節を重んじ、他者への敬意と思いやりの心を涵養する。これらの学びを通して健全な心身を育み、人間力の向上を目指す。
2. 基礎医学科目を通じ、柔道整復師として不可欠な医学的基礎能力を養成する。早期に医学教育の土台となる基礎医学(「解剖学」「生理学」)を重点的に学び、その知識を基盤として臨床医学を段階的・体系的に修得できる教育課程を編成する。
3. 柔道整復の理論および実技科目を通じ、柔道整復師という職業への理解と、専門職としての責任および社会的使命への認識を早期に深める。その理解を土台として、臨床現場で活用できる各種損傷に対する根拠に基づく整復実技の習得を段階的・体系的に行う。
4. 臨床実習を通じ、患者および医療関係者との円滑なコミュニケーションを基盤とした他者と協働する力の涵養と、自ら課題を見出し研鑽を重ねる態度の育成を図る。
5. 柔道整復師としての活躍の幅を広げるため、学生の興味・関心に応じた選択科目および課外学習を配置し、多様な学びを支援する。

◆アドミッション・ポリシー
(入学者受入方針)

東京柔道整復専門学校(以下、本校)は、建学の精神に基づき、『柔道整復師志望者のための専門教育を施し、これに必要な知識及び技能を修得せしめることによって、優秀なる柔道整復師を養成すること』を目的としている。
この目的を達成するため、本校では、次のような能力・素養・意欲を備えた受験生を、各種選抜試験を通じて受け入れる。
1.知識・学習技能
・ 本校における専門教育を受けるために必要な基礎的知識および学習技能を身につけている。
2.思考力・判断力・表現力
・ 実社会の課題や問題に対して、幅広い視野から論理的に考察できる。
・ 自らの考えを的確に整理し、明確に表現できる。
・ 他者の意見を聞き、その知識や意見をまとめることができる。
3.主体性・多様性・協働性
・ 実践的な学びに主体的に取り組み、様々な課題や問題に対して自ら考え、解決に向けて行動する姿勢を有している。
・ 本校での学びを経て社会に貢献しようとする強い意欲を有している。
・ 柔道整復をはじめとする医療・健康分野に強い関心を有している。

高等教育の
修学支援新制度

文部科学省は、2020年4月から大学や専門学校などの高等教育の修学を支援する新制度を実施しています。条件を満たしている場合、入学金や授業料等の減免と、日本学生支援機構の給付型奨学金の支援が受けられます。本校は、2019年9月20日付けで本制度の対象校として認定され、以降、毎年認定を更新しています。(最終更新日:2026年6月30日)

職業実践専門課程の
認定に関する
学校基本情報

「職業実践専門課程」は、企業等との密接な連携により、最新の実務の知識等を身につけられるよう教育課程を編成し、より実践的な職業教育の質の確保に取り組んでいることを文部科学大臣が認定するものです。

自己点検評価 公表資料◆G

教職員が自らの教育活動について評価を行い、その結果を公表するものです。平成19年10月30日に施行された学校教育法施行規則等の一部を改正する文部科学省令によって義務付けられました。本校は平成20年より毎年実施しています。

第三者評価

学校とは直接的な関係を持たない第三者機関により、学校が行った自己評価の結果を踏まえて、教育活動や学校運営に関する評価を受けるものです。本校では、2014年度と2019年度に特定非営利活動法人『私立専門学校等評価研究機構』に委託して実施しました。

学校関係者評価 公表資料◆H

学校運営に関わる様々な分野(高等学校、関連業界、関連企業、卒業生、保護者など)から、代表となる方々が委員となって設置した学校関係者評価委員会で、学校が実施した自己点検・自己評価報告書に基づき、その内容を精査・点検し、それぞれの分野の学校関係者としての視点から学校の諸活動に関して評価して頂いた結果です。

情報公開

授業計画書(シラバス) 公表資料◆C

実務経験のある教員等による授業科目一覧 公表資料◆A

成績評価
(GPA制度)について 公表資料◆D

進級・卒業判定について
(教務規程抜粋) 公表資料◆E

理事(役員)名簿 公表資料◆B

財務情報